働き方の多様化が推進される昨今、リモートワークなどの勤務形態だけでなく、企業そのものから独立するフリーランスという生き方にも注目が集まっています。
そして、自身の得意分野で活躍する女性フリーランサーも増えているなか、「受託ではなく自社事業を始めたい」と考える方も多いでしょう。そこで本記事では、女性が起業するおすすめの職種や具体的な決め方を解説します。
より主体性を持ちながらクリエイティブなビジネスを展開したい場合は、ぜひ参考にしてください。
目次
起業したい女性が職種を決めるときの3つのポイント
ここではまず、女性が起業するときに職種を決めるポイントを3つ確認していきます。自身の適性にマッチした領域を見つけ出すためにも、きちんと押さえておきましょう。
①強みを活かせる職種にする
特殊な資格を要する領域でない限り、基本的にどんなジャンルでも起業は行えます。しかし、まったく知見のない職種にチャレンジしても、競合と差別化できないばかりか、スキル習得にも時間がかかってしまうでしょう。
したがって、まずは「自身の強みが生かせる職種」に絞るのがおすすめです。次のようなポイントからアプローチして見つけてみてください。
- 現在保有している、あるいは取得要件を満たしている資格を洗い出す
- これまでの職務経験から得意分野を探す
- 長く取り組んできた趣味が活かせる領域を見つける
さらに、専門的な(他社が真似できない)ノウハウを持っていれば、優位性を持って事業を進めていけるため、可能な限り丁寧に自己分析しましょう。
②スモールスタートができる職種にする
起業を目指すのであれば、できる限り初期投資が抑えられる職種を選ぶことも重要です。
数百万円の改装費をかけて店舗を持ち、高額なPOSシステムなども必要なビジネスでは、事業の軌道修正が行いにくく、そもそも資金準備にも時間がかかってしまいます。
そのため、「店舗を持たず出張サービスができる」「パソコンだけで始められる」ようなスモールスタートに適した職種をメインに検討してみてください。
③ランニングコストが低い職種にする
起業するうえでは、初期費用だけでなくランニングコストが低いかどうかも押さえておいたほうが良いでしょう。
たとえ強みが活かせる職種を選んだとしても、すぐに売上が安定する保証はどこにもなく、以下のような固定費が大きければ利益を圧迫してしまいます。
- 店舗・オフィスの家賃や光熱費
- ITツールの月額利用料
- 人件費(人手が必須な職種の場合)
一方、ランニングコストを極力削減すれば、資金繰りをほとんど気にせず事業に打ち込めます。方針転換が容易になるうえに、プレッシャーから解放されたフラットなメンタルを保てるのです。
女性起業の5つのパターン
女性が起業する際は、ただ事業を始めるだけでなく、自身に合った形態を選ぶことも重要です。職種によっても適切なパターンが変わるので、ここからは代表的なものを5つに分けて見ていきましょう。
参考:coachee(コーチー)|転職、副業のキャリア相談プラットフォーム
①個人事業
個人事業は、初期投資を抑えてスピーディーに起業したい方に最も適した事業形態です。税務署へ「開業届」を申請するだけで始められます。
開業費用がほぼ発生せず、Web上で手続きできる点も大きなメリットのひとつ。法人ほどの信頼性はないとはいえ、顧客に対して一定の安心感を与えることも可能です。
また、あらかじめ届出を提出すれば、税制面の優遇措置が受けられる「青色申告」も適用されます。起業予定がない受注メインのフリーランスの方にも大変おすすめといえるでしょう。
②法人化
法人化は顧客からの信頼性が向上するだけでなく、銀行の融資審査でも有利に働くメリットがあります。
ただし、設立の際は約款の整備や登記手続きに20~30万円のコストがかかるため、個人事業かフリーランスである程度売上の見込みが立っている方におすすめです。
一方、複数名で法人化する「合同会社」なら10万円程度まで初期費用を抑えられることから、事業の親和性が高いパートナーがいる場合はぜひ検討してみてください。
③代理店業務
代理店業務は、主に広告代理店やガス会社などが実施している制度のひとつです。すでに市場で一定以上認知されている会社の看板を使って営業できます。
メーカーのサービスを代わりに売り込み、利益の一部を成果報酬として得られるため、ゼロから事業を構築する自信がない方にもおすすめといえるでしょう。
しかしながら、すべての職種で代理店制度を使えるわけではないことから、自身の得意領域が見つからない可能性がある点には注意が必要です。
④フランチャイズ
フランチャイズは一見すると代理店業務に似ていますが、本部の独自システムや商法が使えるうえに、運営に関するアドバイスも受けられます。
また、企業によっては店舗の設営コストなども毎月支払うロイヤリティに含まれており、実は初期費用が抑えられるメリットもあるのです。
昨今は飲食や小売業だけでなく、クリーニング、不動産といった幅広い業界がフランチャイズ制度を導入し始めていることから、強みが活かせる領域も見つけやすいでしょう。
⑤社内起業
比較的少数派ですが、会社に勤めながら社内起業を目指すのもおすすめの選択肢といえます。
一般的には「社内ベンチャー」と呼ばれており、新たな子会社を設立するか事業部署を作るパターンが挙げられるでしょう。
運営母体の意思決定に左右されず、潤沢な資本を使わせてもらえる反面、まだまだ日本市場では浸透していない制度です。まずは所属企業の規約などを確認してみてください。
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女性起業でおすすめの職種ランキング6選
女性起業のパターンが把握できたら、次はおすすめの職種をランキング形式で6種類確認していきましょう。
自身の強みが活かせる領域を見つけて、より効率的なスタートダッシュを切ってください。
①家事代行サービス
家事代行サービスとは、室内の掃除や洗濯、食料品買い出しなどを依頼者に代わって有償で行うビジネスのことです。以下の理由から女性には特におすすめといえるでしょう。
- 普段から自宅で行っている作業をそのまま事業化できる
- 基本的に店舗が必要なく初期投資・ランニングコストを削減しやすい
- 女性顧客も気持ちの面で依頼しやすい(男性の起業より優位性が高い)
さらに、過去の仕事で調理師・収納アドバイザー・インテリアコーディネーターなどの資格を取っていれば、顧客に対して専門性を示せます。事前に自身の経歴を棚卸してみてください。
②ネイリスト
ネイリストは女性起業で高い人気を誇る職種のひとつであり、リピーターが確保できれば安定した収益が見込めるでしょう。
- 美意識を持った女性・男性の気持ちが理解しやすい
- 店舗・自宅のどちらでも開業できる
- 保健所へ届け出ず手軽に始められる
上記のおすすめ理由に加えて、昨今はネイルアートを希望する男性顧客も増えているため、将来的にも市場拡大が期待できる領域といえます。
一方、必須ではないものの「ネイリスト技能検定試験」といった民間資格を持っていたほうが集客面で有利になることから、資格取得にある程度の時間を要するケースもあるでしょう。
③コーチング
コーチングとは、相談者の主体的な考え方・姿勢を育成し、目標達成を促す対話スキルを指しています。
企業のなかでは部下や組織全体のマネジメントに重宝されていますが、もちろんコーチングを専門に起業するのもおすすめです。
- コミュニケーションツールを使えばオンラインだけで運営できる
- コーチングの基本工程が中長期に渡るため収益の安定性が見込める
- 特殊な専門資格が必要ない
上記の通り、女性起業にも適した特徴がある一方、他社との差別化を図るには「企業の管理職経験」「豊富なマネジメント件数」といった実績が必要となる点に注意しましょう。
④オンライン秘書
オンライン秘書は、企業や個人事業主の事務手続きを代行しつつ、問い合わせ内容などを整理してスケジュール調整を行う業務です。
- 経理スキルや簿記経験などが活かせる
- 男性よりも女性人口が多い職種
- 自社のチームを作れば事業を拡大できる
企業で秘書を務めていた方はもちろん、経理知識が豊富な場合も一定の需要が見込めるため、自身の得意分野をアピールしていきましょう。
⑤Webデザイナー
デザイン関連の知識やPhotoshopなどの画像編集ソフトが使えるのなら、Webデザイナーもおすすめの職種です。
- 基本的にパソコンだけで業務が完結する
- クラウドソーシングサイトで集客しやすい
- 完全在宅で家事と両立させやすい
近年はインターネット需要が著しく拡大しているため、複数の顧客を確保すれば比較的早い段階で収益を確保できるでしょう。
ただし、Web界隈のトレンドは日々変動することから、常に最新情報をキャッチして業務に落とし込まなければなりません。
⑥ネットショップ経営
ネットショップ経営といえば、サイト構築や仕入れの手間がかかるように思えますが、昨今はスモールスタートに適したサービスが豊富です。
たとえば、楽天・Amazonといった大手ECサイトでは、月額定額の出店プログラムが利用可能であり、追加コストを支払えば自社倉庫での在庫保管に加えて配送も委託できます。
- 自身が好きな雑貨や化粧品、衣類を扱ったセレクトショップが始められる
- 自作の手芸雑貨などを販売できる
- 在庫を持たず受注ベースでメーカーから直送できる
上記のおすすめ理由に加えて、昨今は「キャラ弁」「お菓子」などの食品通販も人気が高く、幅広いスキルが活かせる職種です。
まとめ
本記事では、女性が起業する職種の決め方やおすすめランキングを解説しました。働き方の自由度が高まっている現在は、誰でも簡単に事業が始められる一方、初期費用とランニングコストを抑えなければ、経営が立ち行かなくなるリスクがあります。
そのため、起業するのならスモールスタートに適した職種をいくつか選定し、自身の強みが最大限に活かせる領域にチャレンジすることがおすすめです。
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この記事の投稿者
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