あなたは脱サラ起業に向いている？成功率からおすすめのアイデアまで徹底解説

フリーランスという働き方や副業が定着したことから、脱サラ起業する方も多く見られます。いつかは自分もと思いながらも、「果たして自分に向いているのか？」「どのようなことから始めれば良いのか？」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。

本記事では、脱サラ起業の成功率や向いている人の特徴を紹介します。また、具体的な始め方と起業アイデアも解説していますのでぜひご参考ください。

脱サラ起業で成功した人の事例2選

まずは、脱サラ起業で成功した以下2つの事例を紹介します。

• 坂内学氏：Web制作とブログで起業
• さいとう夫婦：アウトドアのECサイトで起業

坂内学氏：Web制作とブログで起業

坂内学氏は、Web制作とブログで起業して成功した方です。ただ、成功続きではなく、多くの失敗を経験しています。

一度目の失敗は、学生時代に行っていたブログ運営です。アフィリエイト収益を目指していましたが、思うような結果が出なかったようです。

卒業後は会社員として働きつつ、プログラミングを独学します。Web制作の案件を受注し、不定期ではあるものの副業で月15万円を達成します。

その後、月70万円を稼いだタイミングで会社を退職し、友人とWeb制作事業で起業しました。ここで2度目の失敗です。事業はうまくいかず、事業を終了することになります。

その後は、フリーランスとしてWeb制作と学生時代に行っていたブログを再開します。売上が徐々に伸びていき、フリーランスの5年目には年収3,000万円を達成しました。

失敗や挫折を経験しながらも、圧倒的な行動量で成功した事例です。

さいとう夫婦：アウトドアのECサイトで起業

さいとう夫婦は、会社員時代に始めたアウトドアのECサイト運営で起業した方々です。当時のアウトドアブームもあり、YouTubeでの情報発信をしつつECサイト運営で起業します。

開業資金は、貯金の200万円と融資の400万円を合わせた600万円です。開業資金に不安はあったものの、「会社員ではできないチャレンジをしたい」、「アウトドアブームの時期を逃してしまうのでは」との思いから、夫婦で起業に踏み切りました。

ただ、起業直後の半年間は赤字が続いたそうです。お金が減っていくことに危機感を覚え、事業を仕組み化していきます。

起業から半年後には黒字化を達成します。その後YouTubeでの情報発信にも力を入れ、ECサイトとの2本柱で成功を収めました。開業資金に不安があった起業当時を振り返り、「最初の一歩を踏み出すこと」が大切と語っています。

脱サラ起業の成功率はどれくらい？

脱サラ起業の成功率は、3〜6%と言われています。この割合は、公式のデータではありませんが、多くの脱サラ起業家が事業を長期間存続させられないとされています。

もちろん、一部で大きな成功をおさめる起業家や、事業規模は小さいものの堅実に生き残る起業家も存在するでしょう。ただ、多くの場合、業績不振や過度なプレッシャーなどから、早々に事業を撤退していると考えられます。

大手の企業であっても、倒産したり買収されたりするのが現実です。よって、基本的に起業は厳しいものだと認識しておくことが重要です。

脱サラ起業のメリット・デメリットを整理

脱サラ起業では、メリットにばかり目が行きがちですが、デメリットにも着目することが重要です。ここでは、改めて脱サラ起業のメリット・デメリットを整理します。

メリット	デメリット
自由な場所・時間で働ける 自分のやりたいことを仕事にできる 収入の上限がない 人間関係の悩みが減る 成功によって社会的な評価が得られる	失敗のリスクがすべて自分に跳ね返る 一人で多くの業務をこなす必要がある 自己管理能力が試される 孤独やプレッシャーを抱える 収入が安定しない

脱サラ起業をする一番のメリットでありデメリットなのは、自由度の高さです。起業後は自分で事業を行うため、働く場所・時間・相手などは自由に選択できます。

自分のライフスタイルに合わせて自由な働き方をできるのは、大きな魅力です。また、自分がやりたいことを仕事にでき、成功が直接反映されるため、やりがいを持って働けるでしょう。

しかしこれらのメリットは、デメリットと表裏一体です。自由度が高いということは、あらゆることを自分の意思・責任で決定しなければなりません。

当然、事業で失敗すればそのリスクが自分に跳ね返ります。なお、会社員のように安定して給料が支払われるわけではないため、収入が不安定になる恐れがあります。

脱サラ起業をお考えの方は、メリット・デメリットを考慮し、慎重に選択してください。

脱サラ起業に向いている人

脱サラ起業に向いている人には、共通点があります。ここでは、以下3つの特徴を紹介するので、自分に当てはまっているかを確認してみてください。

• 周りの意見に流されにくい
• 自己管理ができる
• 資金計画をしっかりと立てられる

周りの意見に流されにくい

自分の考えを貫き、周りの意見に流されにくい人は、脱サラ起業に向いています。起業後は、事業のあらゆる意思決定を自分で行わなければなりません。

仮に、自分の考えがなく、周りの意見に流されていては、たびたび発生する意思決定に一貫性がなく誤った判断を下す恐れがあります。もちろん、時には周りの声に耳を傾けることは重要です。

しかし、起業において最終的な裁量は、自分次第です。周りの意見をうまく取り入れつつも、自分の考えで判断を下すことが重要です。

自己管理ができる

自己管理能力が高い方は、脱サラ起業に適しています。起業した後は、サラリーマン時代のように上司や同僚から指示を受ける環境ではなくなります。

すべての業務やスケジュール管理を自分で行わなければならないため、怠惰な日々が続くと事業が滞ります。自由度が高いだけに、一層自分を厳しく管理し、行動に移していく力が求められます。

資金計画をしっかりと立てられる

事業を軌道に乗せるには、失敗のリスクを抑えつつ、効果的に資金を運用する必要があります。もちろん事業資金には限りがあるため、しっかりとした計画を立て、それを実行するための力が求められます。

しっかりと資金計画の策定・実行ができれば、ムダな出費やリスクを回避しやすく、安定して事業を進められるでしょう。資金管理ができる人ほど合理的に物事を決められるため、事業の成功率を高めやすい傾向にあります。

脱サラ～起業までの6ステップ

ここでは、脱サラ～起業までの手順を以下6ステップに分けて紹介します。

1. 起業の目的を明確にする
2. 起業する分野を明確にする
3. 市場を分析する
4. 事業形態を決定する
5. 退職届を出す
6. 開業・法人設立手続きをする

1．起業の目的を明確にする

まずは、なぜ脱サラ起業をしたいのか、その目的を明確にしましょう。「自由な働き方を求めている」「自分のアイデアを形にしたい」「収入を増やしたい」など、さまざまなものがあるでしょう。

起業の目的が曖昧なままでは、意思決定を迫られた場面で判断に迷う恐れがあります。また、事業がうまくいかない状況でモチベーションが低下し、挫折することもあります。

こうした事態を避けるためにも、起業の目的を具体化し、ゴールをより鮮明にしておくことが重要です。なお、起業の目的を明確にする際は、自分が実現したいライフスタイル・年収・成果などのゴールから逆算するのがおすすめです。

たとえば、年収1,000万円がゴールであれば、起業の目的は「◯年後までに1,000万円を稼ぐ」です。最短で目的を達成するために、収益性の高い事業を選択するなど、数ある選択肢からより効果的なものを選択しやすくなります。

2．起業する分野を明確にする

脱サラ起業では、事業の分野を明確にすることが重要です。もちろん、複数の分野で起業することも可能ですが、起業直後は投入できるリソースが限られます。

少ないリソースを分散すると、成果が出るまでに多くの時間がかかったり、市場競争に負けて勝ち上がれなかったりする可能性があります。自分が持つリソースを集中投資するためにも、どの分野で起業するのかを明確にすることが重要です。

すでに起業する分野が決まっている場合は別ですが、基本的には自身のスキルやノウハウが活かせる分野から事業を設定するのが効果的です。未経験者と比較して1歩秀でた状態からスタートできるため、事業を有利に進められるでしょう。

3．市場を分析する

分野が決まったら、その市場を徹底的に分析します。市場分析の目的は、現状を把握して、より成功率の高い事業戦略を策定することです。

具体的には、ファイブフォース分析と呼ばれる、以下の要素を詳しく分析します。ファイブフォース分析は、自社がさらされる脅威(フォース)を5つに分類し、業界の収益構造や自社の優位性を判断する手法です。

• 業界内の競合：どのような競合がいるのか？どのような戦略で事業を行っているのか？
• 売り手の交渉力：売り手の数はどの程度か？取引した場合にどのような関係性が予測されるか？
• 買い手の交渉力：どの程度の市場規模があるのか？買い手の寡占度はどの程度か？
• 新規参入者の脅威：新規参入のハードルはどの程度か？新規参入があった場合の自社への影響はどうか？
• 代替品の脅威：独自の商品価値を提供できるか？代替品と自社商品でどのような違いがあるか？

上記の情報をもとに、事業の戦略を策定していきます。戦略を立てる際のポイントは、できるだけ多くの人に壁打ちすることです。

自分ひとりで立てた戦略は、どうしても固定概念にとらわれがちです。第三者に伝え、フィードバックをもらうことで、自分では気付けなかった新たな道筋に気付きやすくなります。

もちろん、周りの意見を取り入れすぎるのは危険なため、一度事業戦略を立ててからブラッシュアップを目的に壁打ちをするのがおすすめです。

4．事業形態を決定する

事業戦略が決まれば、いよいよ事業形態を選択していきます。脱サラ起業の主な事業形態は、以下の3つです。

• 個人事業主
• 法人
• 副業・兼業

一般的に脱サラ起業と聞くと、個人事業主や法人化を連想するでしょう。事業に多くの時間を注げるため、より短期間で成功しやすい点がメリットです。

ただし、失敗した時のリスクが大きい点に注意が必要です。自分の時間や資金などのリソースを存分に投入するため、万が一事業が失敗するとそれまでの投資がムダになる恐れがあります。

現状、本業があるのであれば、副業や兼業で事業を始めるのも一つの手です。もちろん、空き時間で事業を進めるためスピード感は遅めですが、万が一失敗しても本業の給料で生活はできます。

また、給料をうまく活用していけば、自己資本比率が高い状態で起業でき、金利や経済・情勢の変化によるリスクを回避しやすいでしょう。

5．退職届を出す

本格的に事業へ打ち込む段階へ来たら、勤め先へ退職届を出します。民法上は、退職日の2週間前に提出するとされていますが、基本的には余裕を持って2〜3ヶ月前に出すのがおすすめです。

退職が決まった後には、現状の仕事を整理したり、後任へ引き継いだりする必要があるためです。なお、これら退職時の動きは、勤め先や同僚との関係性に影響するケースがあります。

円満に退職すると、その後事業を応援してもらえたり、困った際に相談に乗ってもらえたりと多くのメリットがあります。起業後は自分一人の責任で活動していくため、困った際に頼れる存在があるかないかでは事業の成功率が変わってきます。

ぜひ余裕を持って退職届を提出するようにしてみてください。

6．開業・法人設立手続きをする

最後に開業・法人設立の手続きをします。個人事業主として起業する場合は、以下の手順で開業します。

1. 国民年金・国民健康保険へ切り替える
2. 開業届を提出する
3. 青色申告承認申請書を提出する

なお、法人の場合は手続きが多く、以下の流れで登記します。

1. 事業概要の決定
2. 定款作成
3. 会社印の作成
4. 公証役場で定款認証
5. 資本金の払込
6. 登記申請書類作成
7. 法務局で法人登記申請
8. 設立完了通知の受け取り

個人事業主の提出書類は、基本的に開業届と青色申告承認書の2点です。税務署へ提出すれば開業でき、記載事項も住所や名前程度なので、比較的容易に作成できます。また、開業自体は無料なので、費用がかからない点が魅力です。

法人の場合は、必要書類が多岐に渡るうえに、申請先が複数あります。また、法人登記には株式会社なら約30万円、合同会社でも約10万円かかる点に注意が必要です。

大きく事業を始める場合や、すでに事業が軌道によっている場合を除くと、基本的には個人事業主として開業するほうがおすすめです。

専門性のない方が起業するためのアイデア

現状、専門分野がない場合でも、起業は可能です。具体的には、以下2つの方法があります。

• 高度なスキル・ノウハウを必要としない業態を選択する
• フランチャイズや代理店のビジネスモデルを選択する

高度なスキル・ノウハウを必要としない業態を選択する

専門性がない場合は、高度なスキル・ノウハウがなくても始められる業種を選ぶのがおすすめです。たとえば、以下のようなものがあります。

• せどり
• ネットショップ
• Webライター
• 動画編集

上記は、業務内容が比較的シンプルな仕組みのため、高度なスキル・ノウハウがなくても始められます。ただし、あくまでも始めやすいというだけで、大きく稼げるかは自身の努力次第です。

まずは、多くの案件・取引を繰り返し、その業種のスキル・ノウハウを蓄積する必要があります。その後、案件数や取引量を拡大することで、収益の増加が見込めます。

基本的に、安定した収益を得るまでに半年〜数年単位の期間がかかります。その間継続して努力する必要があるため、比較的難易度は高いと言えます。

フランチャイズや代理店のビジネスモデルを選択する

専門性やノウハウがない場合は、フランチャイズや代理店のビジネスモデルを選択するのもおすすめです。なぜかというと、契約企業（本部）の実績ある商品を販売できるからです。

また、契約次第で、経営ノウハウやブランドを提供してもらえるため、現状専門性やノウハウがない場合でも、事業を始めやすいです。ただし、本部と契約する際の契約金や、毎月支払うロイヤリティなどのコストがかかります。

ある程度売り上げがないと、これらのコストによって利益率が圧迫される恐れがある点に注意が必要です。また、フランチャイズは本部から営業時間や経営方針を制限されるため、自由な経営がしづらい傾向にあります。

したがって、フランチャイズや代理店のビジネスモデルで、経営や事業のノウハウ・知識を身に付け、将来的に自分で事業を立ち上げるなどがおすすめです。

脱サラ起業する人におすすめできない業態

すでに成果を出している人を除き、0から脱サラ起業する人におすすめできない業態は以下の2つです。

投資（FX・株式・仮想通貨など）

投資関連での脱サラ起業はおすすめできません。投資は少ない資金で多くの利益を狙える利点がありますが、成功するには非常に専門的な知識が求められます。

また、取引内容によっては、大きな損失が出る可能性がある点にも注意が必要です。たとえば、自己資金以上の取引をするためにレバレッジをかけて取引したり、経済・情勢の変化によって急激に反対方向へ値動きしたりした場合には、大きな損失につながります。

元本のみで済めば良いものの、場合によっては損失を補填するために借金をしなければならないケースもあります。一般的な事業にもリスクはありますが、投資にはより大きなリスクが伴うため、脱サラ起業ではおすすめできません。

ネットワークビジネス

ネットワークビジネスも脱サラ起業におすすめできません。ネットワークビジネスとは、商品やサービスを紹介制で広めていき、販売する業態のことです。

たとえば、自分が勧めた商品を購入してくれたAさんが、Bさんへ商品を販売すると、Aさんだけでなく自分にもリベートとして報酬が入ってきます。これをピラミッド式・連鎖的に続けるため、連鎖販売取引やマルチ商法などとも呼ばれます。

ネットワークビジネス自体は合法的な業態ですが、注意すべき法律や規制が多いです。具体的には、ネットワークビジネスでは以下の行為が禁止されています。

• 勧誘の際や契約後に、商品の品質や契約解除の条件等、重要な事を告げないこと、あるいは事実と違うことを告げること。​​
• 勧誘の際や契約後、相手方を威圧して困惑させること。​
• 勧誘目的を告げない方法によって誘った相手に対して、個人の住居やカラオケボックスなど人の出入りのない場所で勧誘を行うこと。

出典：マルチ商法（ネットワーク・ビジネス）に気をつけましょう！！｜福島県西会津

また、商品を販売する際は、勧誘者や販売業者の氏名を公開したり、ネットワークビジネスの勧誘をしようとしている旨を伝えたりする必要があります。基本的に、上記の禁止条件を避けながら事業を続けるのは難易度が高いため、おすすめできません。

脱サラ起業で失敗しないためのポイント

脱サラ起業で失敗しないためには、以下のポイントを押さえることが大切です。

• メンターを見つける
• 売上の見込みをつけてから退職する
• スモールスタートをする

メンターを見つける

起業後の失敗を回避するには、メンターを見つけるのがおすすめです。メンターとは、知識や経験を豊富に持つ相談者のことです。脱サラ起業であれば、すでに脱サラ起業で成功している人や事業の知識や経験がある人などが当てはまります。

メンターがいると、自分では解決できない問題に直面した際に、より的確なアドバイスが期待できます。また、困りごとを抱える前段階で問題を解決でき、事業の成長スピードを早められるでしょう。

メンターを見つけるには、以下の方法があります。

• 友人や知人からメンター候補を探す
• 友人や知人から紹介してもらう
• アクセラレータプログラムに参加する
• 自分がメンターになって欲しい人へ連絡する

まずは友人・知人やその紹介など、身近な人から探すと良いでしょう。基本的にメンターとは密なコミュニケーションが必要であり、なおかつ、メンティー（相談者）のサポートに積極的な人が適しています。

身近な人であれば、この条件を満たしやすいため、メンター候補がいるのであれば積極的に提案しましょう。周りにメンター候補がいない場合は、アクセラレータープログラムの参加やメンター候補への直接連絡が必要です。

アクセラレータープログラムは、企業や自治体が主催となり、スタートアップへの出資や提案をするプログラムです。主催には、実績のある人・企業が多いため、良いメンターに巡り会える可能性が高いです。

売上の見込みをつけてから退職する

脱サラ起業後は、事業の売上が自身の生活に直結します。起業後の生活で困らないようにするためにも、見切り発車で起業するのではなく、売上の見込みをつけてから退職することが重要です。

たとえば、現実的な販売計画を立てたうえで安定した売上が見込める場合や、取引先・顧客の見込みがついている場合などです。極論、これらの見込みがない状態であれば、本業を続けつつ起業準備を進めるのがおすすめです。

退職すると、本業の給料が0になるため、当面の生活費も貯めておくとリスクを抑えながら起業に専念できます。脱サラ起業で失敗しないためには、はやる気持ちを抑え、堅実に基盤を固めていく必要があります。

スモールスタートをする

脱サラ起業に限らず、事業を新たに始める場合は、スモールスタートが基本です。起業直後は投資できるリソースが限られ、より効率良く運用する必要があるためです。

一般的に、事業が軌道に乗るまでには、多くの失敗を繰り返します。仮に大きな初期投資をした場合、それに比例して失敗した際の損失も大きくなる傾向にあります。失敗のリスクヘッジをするためにも、まずは初期コストを抑え、小規模に事業を始めることが大切です。

また、リソースに余裕がある場合は、複数の小規模な事業を並行して進めるのも効果的です。実行した事業のうち、感触が良いものを本格的に進めていけば、失敗のリスクを減らしやすくなります。

脱サラ起業でスモールスタートをするなら、以下のコスト削減を検討しましょう。

• 事務所の賃料
• 光熱費やインターネット代
• 事業で使う備品などの消耗品費

上記の費用は、コストを比較的容易に削減できます。可能な限りコストを抑え、スモールスタートをしてみてください。

脱サラ起業でスモールスタートをするならバーチャルオフィスがおすすめ

自宅を作業場にできる業態の場合、事務所の賃料を抑える方法として、バーチャルオフィスを利用するのがおすすめです。バーチャルオフィスとは、事業用の住所を借りられるサービスです。

借りた住所は、法人の本店所在地や請求書、ホームページの住所記入欄などに使用できます。一般的に賃貸オフィスを借りると、月々数万〜数十万円の賃料が発生します。

一方、バーチャルオフィスの料金は、月額1,000円程度です。郵便物転送や電話番号借しなどの付帯サービスをつけても、月額1万円以下に収まるため、コストをできるだけ抑えて起業したい方に適しています。

なお、自宅住所の外部への公開を回避することで、ストーカー被害やトラブルの発生リスクを抑えられます。また、都市部のバーチャルオフィスでは一等地の住所を借りられるケースが多く、事業の信用を高められるメリットもあります。

まとめ

本記事では、脱サラ起業の成功率や、向いている人の特徴を紹介しました。脱サラ起業が向いているのは、自己管理能力や資金管理能力に長けている人です。

達成したい目標があり、上記を満たす方は脱サラ起業に挑戦してみるのがおすすめです。ただ、起業にはリスクやデメリットもあるため、可能な限り対策を講じておくと良いでしょう。

うまくリスクヘッジをしつつ、ぜひご自分の目標に向けて取り組んでみてください。